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キュービクルでよく調べられている質問10選

工場やビル、商業施設などの建物に設置されている「キュービクル」。電気設備の専門用語として耳にすることはあっても、具体的にどんな役割を果たしているのか、なぜ必要なのか、よくわからないという経営者や施設管理担当者の方も多いのではないでしょうか。

この記事では、キュービクルに関してよく調べられている質問を10項目ピックアップし、専門知識がない方でも理解できるよう、わかりやすく解説します。設置費用や法定点検、更新時期など、実務に直結する内容も網羅していますので、ぜひ参考にしてください。

Q1.キュービクルとは何ですか?

キュービクルは、正式には「キュービクル式高圧受電設備」と呼ばれます。電力会社から送られてくる高圧の電気(6,600ボルト)を、建物内で使用できる低圧の電気(100ボルトや200ボルト)に変換する装置を、金属製の箱(キュービクル)に収めたものです。

キュービクルの役割

簡単に言えば、キュービクルは建物の「電気の心臓部」です。外部から届く強力な電気を、建物内で安全に使える形に調整し、施設全体に配分する役割を担っています。キュービクルがなければ、大量の電気を必要とする施設では安定した電力供給ができず、業務に支障をきたすことになります。

電力会社は効率的に電気を送るため、高い電圧で送電しています。しかし、私たちが日常的に使うオフィス機器や照明、空調などは低い電圧で動作します。キュービクルはこの「高圧」と「低圧」の橋渡し役として、重要な機能を果たしているのです。

オープン式高圧受変電設備との違い

従来は、変圧器や遮断器などの電気機器が金属パイプ製のフレームに露出した状態で設置される「オープン型高圧受変電設備」が一般的でした。しかし、現地で一から組み立てるため、工事期間がかかり、工事の品質にばらつきがあるなどの問題がありました。

キュービクルは工場製のため品質が安定しており、金属の箱に収納されていることで、設置スペースが小さく、安全性も向上するなどのメリットがあります。このため、近年設置される受変電設備では、キュービクルが主流となっています。

Q2.キュービクルはなぜ必要なのですか?

キュービクルが必要になる最大の理由は、「大容量の電気を使用する」ためです。一般的に50kWを超える電気を使用する建物では、高圧受電のためにキュービクルが必要となります。

大容量の電気を使用するには高圧受電が必要

工場やビル、病院、商業施設などでは、多くの機器を同時に動かすため大量の電気が必要になります。一般家庭では低圧受電(100ボルトまたは200ボルト)で十分ですが、低圧受電では供給できる電力量に限界があり、大規模な施設の電力需要を満たすことができません。

そこで高圧受電を選択することで、一度に大量の電気を受け取ることが可能です。高圧受電は契約電力が50kW以上の施設で必要となり、電力会社との契約形態は低圧契約とは異なる「高圧契約」となります。

ただし、高圧受電の条件は法令等で明確に定められているものではありません。そのため、建物の実態などに合わせ電力会社と協議して決定することになります。

電気代との関係

実は、高圧受電を選択することで電気料金が安くなるケースが多いのです。これは電力会社にとって、高圧のまま送電する方が効率的でコストが抑えられるため、その分を料金に反映しているからです。

具体的には、低圧契約と比較して1キロワット時あたりの単価が安く設定されています。さらに、基本料金の計算方法も異なり、使用電力量が多い施設ほど高圧契約のメリットが大きくなります。

ただし、高圧受電を行うためにはキュービクルの設置が必須となり、初期投資や保守費用が発生します。それでも大電力を使用する施設であれば、電気料金の削減効果によって十分に回収できる可能性が高いでしょう。

Q3.どんな建物にキュービクルが必要ですか?

キュービクルの設置が必要かどうかは、主に「契約電力」によって決まります。一般的には、契約電力が50キロワット以上になると高圧受電が必要となり、キュービクルの設置が求められます。

設置が必要な施設の例

工場では、製造ラインの機械や大型の空調設備など、電力消費量が非常に大きいため、ほとんどの場合でキュービクルが設置されています。特に金属加工や化学製品の製造など、エネルギー集約型の産業では必須の設備です。

オフィスビルでは、規模にもよりますが、おおむね3階建て以上で延床面積が1,000平方メートルを超えるような建物では高圧受電が採用されます。多数のテナントが入居し、空調やエレベーター、OA機器などを同時に稼働させるため、大容量の電力供給が必要になるからです。

商業施設、特にスーパーマーケットやショッピングモールなどでは、照明や空調、冷蔵設備、厨房機器など、膨大な電力を消費します。売場面積が500平方メートルを超えるような店舗では、高圧受電が一般的です。

学校や公共施設でも、体育館やプール、図書館などを備えた総合施設では、キュービクルが設置されています。

設置基準の目安

電力会社の規約等によって、契約電力が50キロワット未満であれば低圧受電で対応可能、50キロワット以上になると高圧受電が必要となりキュービクルの設置が必要です。ただし、明確な法的根拠があるわけではないため、正式には電力会社と協議して決めることになります。

電力会社との契約時に、使用する機器の種類や数量、同時使用率などから必要な契約電力を算出し、高圧受電が必要かどうかを判断することになります。判断に迷う場合は、電気工事会社や設備コンサルタントに相談してみましょう。

Q4.キュービクルの設置費用はいくらくらいですか?

キュービクルの設置費用は、容量や仕様、設置場所の条件によって大きく変動します。ここでは一般的な相場感をご紹介します。

キュービクル設置費用の相場:電気容量による比較

最大電気容量参考規模価格帯
50~100kVAコンビニ、飲食店など300万円~800万円
200kVA中規模の店舗、小規模の工場600万円~1,000万円
300kVA中規模の工場、中小規模スーパー800万円~1,500万円
500kVA以上大規模のビル施設、製造工場、大規模病院など1,200万円~3,000万円
1000kVA以上大規模オフィスビル、大型マンション、商業施設、病院、データセンター数千万円程度(価格差が大きい)

キュービクルを新たに設置する費用相場

新たにキュービクルを設置する場合、標準的な仕様で契約電力が50キロワット程度の小規模なものであれば、本体価格と工事費を含めて300万円から500万円程度が相場です。100キロワット程度の中規模になると500万円から800万円、200キロワット以上の大規模なものでは1,000万円を超えることも珍しくありません。

費用の内訳としては、変圧器や遮断器などの機器本体のコスト、キュービクル本体の筐体費用、設置工事費、電力会社への申請や各種届出の費用などが含まれます。また、設置場所の土台工事や、既存設備からの配線工事なども別途必要になる場合があります。

特殊な仕様が必要な場合、例えば高層ビルでの設置や、防音対策が必要な場合、耐震性能を強化する場合などは、追加費用が発生します。海岸沿いなど塩害対策が必要な地域では、耐塩仕様の機器を選定する必要があり、通常より2割から3割程度高くなることもあります。

更新時の費用相場

更新工事の相場は、50キロワット程度で250万円から400万円、100キロワット程度で400万円から700万円程度です。ただし、既存設備の撤去費用が別途20万円から50万円程度かかります。また、更新に伴って電力会社への工事負担金が必要になる場合もあります。

更新工事では、建物の営業を続けながら工事を行うケースが多いため、仮設電源の設置や段階的な切り替え工事が必要になり、その分のコストが上乗せされることもあります。工期は通常1週間から2週間程度ですが、大規模な施設では1カ月以上かかることもあります。

費用を抑えるポイント

複数の業者から見積もりを取得し、比較検討することが基本です。ただし、単純に価格だけで選ぶのではなく、アフターサービスや保守体制、実績なども総合的に評価することが重要です。

また、補助金や助成金が利用できるケースもあります。省エネ型の機器を導入する場合や、再生可能エネルギーとの連携を図る場合などは、自治体や国の支援制度を活用できる可能性があるため、事前に調査しておくとよいでしょう。

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Q5.キュービクルの耐用年数・寿命はどれくらいですか?

キュービクルは長期間使用できる設備ですが、永久に使えるわけではありません。適切な時期に更新することで、安全性と経済性を保つことができます。

法定耐用年数

キュービクルの税法上の減価償却資産としての法定耐用年数は15年です。ただし、これは会計処理上の目安であり、実際の使用可能年数とは異なります。

実際の使用可能年数

キュービクルの寿命は20年から30年程度とされています。ただし、これはあくまで目安であり、使用環境や保守状況によって大きく変わります。

キュービクル内の主要機器の寿命は部品ごとに異なります。変圧器(トランス)は比較的長寿命で、適切にメンテナンスされていれば30年以上使用できることもあります。一方、遮断器やコンデンサなどの電気部品は15年から20年程度で劣化が進みます。制御基板や計測機器などの電子部品は10年から15年で更新が推奨されます。

Q6.キュービクルの点検や保守は法律で決まっていますか?

キュービクルは点検や保守が法律で明確に義務付けられています。これを怠ると、罰則の対象となるだけでなく、重大な事故につながる可能性もあるため必ず実施しましょう・

電気事業法による規制

キュービクルなどの電気設備の保安については、「電気事業法」によって厳格に規定されています。この法律は、電気の安全な使用と安定供給を目的として定められており、高圧受電設備を持つすべての施設に適用されます。

電気事業法では、電気設備の設置者(所有者)に対して、設備の維持管理と定期的な点検を義務付けています。これは単なる推奨ではなく、法的義務です。

法定点検の内容

キュービクルの点検は、日常運転に支障がない範囲で行う「月次点検」と、停電を伴う精密な「年次点検」に大きく分かれます。

月次点検は主に外観や運転状態の確認を行う簡易的な点検で、通常は停電させずに実施します。異音・異臭、表示灯やメーターの異常、機器や配線の温度上昇・劣化などを目視や測定で確認し、事故の予兆を早期に発見することが目的です。

年次点検は停電を伴い、キュービクル内部まで開放して行う精密な法定点検で、電気事業法により実施が求められます。

遮断器や保護継電器の動作試験、絶縁抵抗や接地抵抗の測定、変圧器や蓄電池など内部機器の点検・清掃を行い、長期的な安全性と信頼性を確認します。

違反した場合の罰則

法定点検を怠った場合、電気事業法に基づき、300万円以下の罰金が科される可能性があります。また、重大な事故が発生した場合、刑事責任を問われることもあります。

さらに、法令違反が原因で事故が発生した場合、保険が適用されない可能性もあるため、経済的なリスクも非常に大きくなります。

Q7.キュービクルの点検はどれくらいの頻度で行いますか?

前項で法定点検について触れましたが、ここでは具体的な点検頻度と内容について、さらに詳しく解説します。

月次点検(毎月)

月次点検は、文字通り毎月1回実施する点検です。所要時間は30分から1時間程度で、施設を稼働させたまま実施できます。

具体的な点検項目としては、キュービクル外観の確認(錆、損傷、変色の有無)、計器類の指示値確認(電圧、電流、力率など)、異音・異臭・異常な温度上昇の有無、警報装置の動作確認、周囲の整理整頓状況などがあります。

月次点検の目的は、日常的な異常を早期に発見することです。重大な故障につながる前兆を見逃さないことで、突発的なトラブルを防ぐことができます。

年次点検(年1回)

年次点検は、より専門的な測定や試験を含む詳細な点検で、年に1回実施します。所要時間は半日から1日程度で、キュービクルを停止させるため、施設全体の停電が必要です。

主な点検項目には、絶縁抵抗の測定(各回路の絶縁状態を確認)、接地抵抗の測定(安全確保のため重要)、保護継電器の動作試験、遮断器の動作確認、各部のねじ類の増し締め、端子部の発熱確認、制御回路の動作確認、内部の清掃などがあります。

年次点検では、電気的な性能が基準値を満たしているかを確認し、劣化の進行度合いを評価します。これにより、次回点検までの安全性を確保するとともに、将来的な更新計画の参考データとします。

Q8.キュービクルは誰が管理・点検するのですか?

キュービクルの管理と点検は「電気主任技術者」が行う必要があります。専門的な知識が求められる国家資格です。

電気主任技術者の役割

高圧受電設備を持つ施設では、「電気主任技術者」を選任することが電気事業法で義務付けられています。電気主任技術者は、電気設備の保安監督を行う国家資格者で、第一種、第二種、第三種の区分があります。

一般的なキュービクルの場合、第三種電気主任技術者の資格があれば対応可能です。電気主任技術者の主な業務は、電気設備の保安監督、定期点検の計画立案と実施管理、点検結果の評価と改善指導、事故時の原因究明と対策立案、法令遵守の確認と届出などです。

自社選任と外部委託

電気主任技術者を確保する方法には、自社で有資格者を雇用する「自社選任」と、専門会社に委託する「外部委託」の2つがあります。

自社選任のメリットは、常駐するため緊急時の対応が迅速であること、施設の特性を深く理解した管理が可能であることです。一方、デメリットとして、専任の職員を雇用する人件費がかかります。

外部委託であれば、有資格者を自社で確保する必要がなく、人件費の負担がありません。現在、多くの中小企業や商業施設では、コストと専門性のバランスから外部委託が主流となっています。

Q9.キュービクルが原因で起こるトラブルには何がありますか?

キュービクルは電気設備の心臓部であるため、トラブルが発生すると施設全体に大きな影響を及ぼします。また、電力会社の高圧電線路と直接つながっているため、周辺地域を巻き込んだ波及事故などが起きる可能性も否定できません。

キュービクルが原因のトラブルを防止するには、適切な点検と保守を行い、劣化した機器は早期に取り換えを行い、清掃などの管理を徹底することが重要です。

停電トラブル

キュービクルのトラブルでまず考えられるのは停電です。原因としては、過負荷による遮断器の動作、絶縁劣化による漏電遮断、雷サージによる保護装置の作動、機器の経年劣化による故障などがあります。

停電が発生すると、工場では生産ラインの停止、オフィスビルでは業務の中断やエレベーター閉じ込め、病院では医療機器の停止など、深刻な影響が出ます。特に、突然の停電はコンピューターシステムのデータ損失を招く可能性もあります。

火災リスク

キュービクル内部での火災は、頻度は低いものの、発生すると重大な被害をもたらします。火災の主な原因は、絶縁物の劣化による短絡、接続部の緩みによる過熱、小動物の侵入による短絡、変圧器油の漏洩と発火などです。

特に変圧器には絶縁油が使用されており、これが過熱すると発火する危険性があります。また、ほこりや汚れの蓄積も、絶縁性能を低下させ、火災リスクを高めます。

感電事故

キュービクルは高電圧を扱うため、不適切な取り扱いや設備の劣化により感電事故のリスクがあります。

感電事故を防ぐためには、キュービクルの扉は常時施錠し、関係者以外の立ち入りを禁止すること、接地抵抗を定期的に測定し、基準値を維持すること、作業時には必ず電源を切断し、検電を実施すること、有資格者以外は内部に立ち入らないよう教育することが必要です。

波及事故のリスク

キュービクルは、電力会社の高圧電線路と接続されています。そのため、異常な電流が流れるようなことがあると、電力会社側の設備を損傷したり、周辺地域を巻き込んだ停電を起こしたりするリスクがあるのです。

これを波及事故と呼びます。波及事故が起きると、賠償問題にもなりかねません。もちろん、波及事故を防止するための安全装置などもありますが、古い施設では不十分なこともあるため注意が必要です。

Q10.キュービクル更新時に注意すべきポイントは何ですか?

キュービクルの更新は、大きな投資を伴うプロジェクトです。計画的に進めることで、コストを抑えながら、安全で効率的な設備に更新することができます。

停電計画の立案

キュービクルの更新工事では、必ず停電が伴います。この停電期間をいかに短く、影響を最小限に抑えるかが重要なポイントです。

工事期間は、標準的な更新工事で3日から1週間程度、大規模な施設では2週間以上かかることもあります。余裕を持ったスケジュールを組み、万が一のトラブルに備えて予備日を設定しておくことをおすすめします。

完全停電が困難な施設では、仮設発電機を設置して最低限の電力を確保する方法もあります。ただし、仮設電源の導入にはレンタル費用や設置工事費用が別途かかるため、費用対効果を慎重に検討する必要があります。

容量の見直し

更新のタイミングは、電力容量を見直す絶好の機会です。現状の使用電力量を分析し、将来の事業計画も考慮して適切な容量を選定しましょう。

設置当初と比べて電力使用量が大幅に増えている場合は、容量アップを検討します。頻繁にブレーカーが落ちる、力率が低下しているなどの症状がある場合は、容量不足の可能性があります。一方、事業規模の縮小や省エネ化により電力使用量が減っている場合は、容量を下げることで基本料金を削減できる可能性があります。

ただし、将来的な設備増強の計画がある場合は、その分も見込んで余裕のある容量を選定することが賢明です。後から容量を増やすには、再度大規模な工事が必要になり、二重の投資となってしまいます。

電力会社との契約変更が必要な場合は、工事着手の数カ月前から協議が必要です。特に容量を大幅に増やす場合は、電力会社側の設備増強が必要になることもあり、1年以上の準備期間が必要なケースもあります。

安全対策と関連工事

更新工事では、安全面での改善も同時に行うことをおすすめします。

最新のキュービクルに入れ替えると、古いキュービクルに比べ安全性能が大幅に向上するでしょう。さらに、遠隔で監視できる装置の導入や避雷設備などを導入することで、より安心してキュービクルを使用することができます。

また、地震対策は重要です。地域の特性などを考慮し、耐震架台の追加や基礎の補強なども検討するとよいでしょう。

キュービクル周辺の環境整備を行うチャンスでもあります。換気設備の改善、照明の設置や更新、防犯カメラの設置、周囲の舗装や排水設備の整備などです。更新工事に合わせて必要な整備を行うことで、その後の運用に大きなメリットがあります。

業者選定のポイント

更新工事を依頼する業者の選定は、慎重に行う必要があります。特定の電気工事業者が決まっていない場合は、最低でも3者以上の見積りを取得し、価格や工事内容を比較検討しましょう。

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重視すべきポイントとしては、キュービクル更新工事の豊富な実績があること、電気工事業の許可を持ち、有資格者が在籍していること、アフターサービスや保守体制が充実していること、見積もり内容が明確で、説明が丁寧であること、工事保険に加入していること、などが挙げられます。

また、工事実績の確認では、同規模・同業種の施設での工事実績があるか、トラブル発生時の対応実績はどうか、なども確認しておくとよいでしょう。

契約前には、工事内容、工期、支払い条件、保証内容、緊急時の対応などを明記した契約書を必ず交わし、口頭での約束だけで進めることは避けましょう。

まとめ

キュービクルは、電気を大量に使用する施設にとって不可欠な設備であり、安全で安定した電力供給の要となっています。適切な保守管理と計画的な更新により、長期にわたって安全かつ経済的に運用することができます。

特に重要なポイントを改めて整理すると、法定点検は確実に実施し、記録を保存すること、電気主任技術者の選任または外部委託は法的義務であること、設置から20年を目安に更新を検討すること、トラブル予防のため定期的なメンテナンスが重要であること、更新時には停電計画と予算確保を早めに行うこと、などが挙げられます。

キュービクルに関して不明な点や不安がある場合は、電気保安協会や専門の電気工事会社に相談することをおすすめします。専門家のアドバイスを受けながら、適切な管理と計画的な投資を行うことで、安全で経済的な施設運営が実現できるでしょう。

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執筆者

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木谷 健一

【保有資格】
第三種電気主任技術者、1級電気工事施工管理技士、第一種電気工事士など

【経歴】
電気工事会社で約6年間勤務し、その後、マンションや商業施設の建設・管理を行う会社で電気設備の技術者として10年以上勤務。電気設備の設計・工事監理から保守まで幅広く経験しています。

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高橋 航

【保有資格】
第二種・第一種電気工事士、電験三種、エネルギー管理士(電気分野)

【経歴】
大手電力グループ会社勤務経験を持つ電気の専門ライター。資格取得・現場経験で培った電気の専門知識をもとに、電気・技術系資格・電力・エネルギージャンルなど幅広く執筆担当を務めています。

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運営会社:キュービクルソリューションズ株式会社