キュービクルは、建物全体に電気を供給する重要なインフラです。そのため、故障により電力が供給できなくなると、建物全体が停電し、企業の運営自体がストップしてしまうことにもなりかねません。
また、高圧の電気を扱うため、キュービクル内で発生した事故が周辺地域に波及することもあります。波及事故が発生すると行政指導や賠償金など、大きなペナルティを受けることにもなります。
そのため、キュービクル本体や内部に含まれる各機器の耐用年数を把握し、計画的な更新を行って事故を防止に努めることが大切です。
この記事では、キュービクル本体や各機器の耐用年数について説明します。
法定耐用年数と実用耐用年数の違い
耐用年数には、実用耐用年数と法定耐用年数の2種類があります。まず、実用耐用年数と法定耐用年数の違いを理解することが重要です。
- 法定耐用年数
・税法上の減価償却資産の耐用年数を指します。
・固定資産の減価償却費を算出する際に使用されます。
・実際の使用可能期間とは必ずしも一致しません。 - 実用耐用年数
・機器が実際に使用可能な期間を示します。
・メーカーや業界団体が推奨する交換時期の目安です。
・使用環境や保守状況によって変動する可能性があります。
法定耐用年数は、「減価償却資産の耐用年数等に関する省令」で定められた税法上の減価償却資産の耐用年数を指します。国税庁がまとめている「主な減価償却資産の耐用年数表」で確認する方法が一般的です。
法定耐用年数は機器が実際に使用可能な期間とは一致しないため、保守管理上は実用耐用年数を参考に交換の検討を行います。
しかし、法定耐用年数が経過するよりも早く取替や撤去を行うと、減価償却が終了していない資産を処分することにより、会計上の減損処理が発生します。そのため、設備更新の計画では法定耐用年数も考慮する必要があります。
実用耐用年数は法定耐用年数よりも長い期間が設定されていますが、使用環境など様々な要因により、通常の耐用年数よりも早く劣化が進み交換が必要となる場合もあるため注意しましょう。
キュービクル本体の耐用年数
まずは、キュービクル本体の法定耐用年数と実用耐用年数を見てみましょう。
キュービクルの法定耐用年数は15年
キュービクル本体の法定耐用年数は15年と定められています。法定耐用年数を超えて使用する場合は、会計上の資産価値は1円まで償却することが一般的です。
法定耐用年数は税法上の取り扱いであり、実用耐用年数よりも短く設定されています。そのため、実際の設備更新計画とは別に考える必要があります。
法定耐用年数が実用耐用年数より短いことで、企業は税制上のメリットを活かしつつ、実際の使用期間に応じた設備投資計画を立てることができます。
ただし、15年という年数は新品のキュービクルを購入して設置した場合です。中古のキュービクルでは考え方が異なります。
キュービクルの実用耐用年数は20年
キュービクル本体の実用耐用年数は一般的に20年程度です。しかし、実際の劣化状況は使用状況や周辺環境により大きく変わり、30年以上使用されるケースもあります。
キュービクルの劣化状況に影響する主な要因には以下のとおりです。
- 構造的耐久性
キュービクル本体は堅牢な金属製の外箱です。この外箱は環境に合わせて材質や構造が選定され、例えばより劣化に強い溶融亜鉛メッキ仕上げやステンレス製の外箱を使用することにより耐用年数が向上する場合があります。 - 環境要因
設置されている環境によって劣化の進行速度が大きく変わります。一般的に屋外に設置すると、屋内に設置した場合に比べ劣化が早くなるため、注意が必要です。 - 内部機器の更新
キュービクル内の機器は電気的な動作をするため、必然的に劣化が進みます。しかし、キュービクルは内部機器のみの取替が可能であるため、劣化の進んだ機器を取り替えることで、キュービクル全体の使用期間を長くすることができます。
キュービクルを長く安全に使用するためには、外箱の劣化状況を適切に確認するとともに、内部に設置された各機器のメンテナンスが重要になります。
キュービクル内の各機器の耐用年数
キュービクル内の各機器は一般的にキュービクル本体(外箱)よりも早く劣化し使用できなくなります。キュービクルを長く安全に使用するためには、キュービクル内の各機器の耐用年数を把握し、計画的に交換を進める必要があります。
各機器の法定耐用年数は、キュービクルと同じ年数を準用するため15年です。しかし、実用耐用年数は機器ごとに異なるため、長期的な修繕計画を立てる際には、機器ごとにそれぞれ管理する必要があります。
キュービクル内の機器ごとの耐用年数一覧表
まずは、キュービクル内の機器ごとの耐用年数を把握しましょう。以下の表は、日本電気工業会が推奨する、キュービルに含まれる主要機器の実用耐用年数をまとめたものです。
機器名 | 実用耐用年数 |
高圧断路器、遮断機 | 20年 |
高圧交流負荷開閉器(LBS) | 屋外用:10年屋内用:15年限流ヒューズ:15年 |
保護避電器(SPD) | 15年 |
計器用変成器、変圧器、変流器 | 15年 |
変圧器(トランス) | 20年 |
コンデンサー | 15年 |
リアクトル | 15年 |
表を見てわかる通り、機器によって耐用年数が異なるほか、周辺環境によって耐用年数が変動する機器も存在しています。これらの耐用年数を参考に長期的な修繕計画を立て、定期点検時に劣化状況を確認し、適切なタイミングで機器を取り替えていく必要があります。
また、キュービクルと併せて設置されることが多い高圧機器の実用耐用年数も紹介します。メンテナンスの参考にしてください。
機器名 | 実用耐用年数 |
集中開閉器(PAS) | 屋外用:10年屋内用:15年 |
避電器 | 15年 |
保護避電器(SPD) | 屋外設置:10年 |
高圧ケーブル | 水の影響あり:15年水の影響なし:20年 |
キュービクルは受変電以外にもデマンド制御や発電設備との系統連携など様々な付加機能が存在します。ここで紹介した機器以外も、電気機器はすべて経年により劣化するため、同様に管理が必要です。メーカーによっても推奨する耐用年数が異なる可能性もあるため、メーカーが推奨する耐用年数・更新時期を確認しておくとよいでしょう。
ただし、実際の管理では定期点検などを通して劣化状況を確認し、単に耐用年数だけを見るのではなく総合的に判断する必要があります。
機器ごとの法定耐用年数の管理
キュービクル内に設置される各種機器の中には、単体でも高額なものが多くあります。高額な電気機器は減価償却資産となるため注意が必要です。例えば変圧器は数十万から百万円以上にもなります。
これらのキュービクル内に設置された高額な電気機器の法定耐用年数は、キュービクルと同じ15年です。このため、キュービクル全体をまとめて取り替えるだけであれば問題になりません。
しかし、内部機器を個別に取り替えた場合、取り替えた機器は取り替えた時点から償却がはじまります。そのため、償却が終了していない機器が入ったキュービクルを交換すると、機器分の減損処理が発生します。
もちろん減損処理は悪いことではなく、必要に応じて行うものですが、長期的な修繕計画を立てる上では考慮した方が良いでしょう。
キュービクルの点検と保守の重要性
キュービクルの耐用年数を最大限に活用し、安全性を確保するためには、定期的な点検と適切な保守が不可欠です。以下に、キュービクルの点検と保守の重要性について詳しく説明します。
定期点検の実施
キュービクルは、電気事業法に基づき、年次点検(1年に1回以上)と月次点検(1ヶ月に1回以上)を実施する必要があります。これらの点検では、以下のような項目をチェックします。
- 外観点検:キュービクル本体や周辺機器の損傷、腐食、異常な音や臭いがないか確認します。
- 絶縁抵抗測定:各機器の絶縁性能を確認し、劣化の兆候を早期に発見します。
- 接地抵抗測定:アース(接地)の状態を確認し、漏電や感電のリスクを軽減します。
- 動作試験:遮断器や開閉器などの機器が正常に動作するか確認します。
これらの定期点検を行う際に、キュービクル本体や内部に設置された機器の劣化状況を確認し、適切なメンテナンスを施すことで、長期的な使用が可能になります。
予防保全の実施
機器が故障する前にメンテナンスを行い、故障を防止することを、予防保全と呼びます。予防保全には以下のような作業が含まれます。
- 清掃:キュービクル内部の埃や汚れを定期的に清掃し、絶縁性能の低下を防ぎます。
- 締め付け確認:ボルトやナットの緩みを確認し、必要に応じて増し締めを行います。
- 部品交換:消耗品や劣化が進んだ部品を適切なタイミングで交換します。
定期点検に加えて、予防保全を行うことで、機器の寿命を延ばし、突発的な故障を防ぐことができます。定期点検は単に動作確認をするものではなく、普段おろそかになりがちな予防保全のチャンスでもあるのです。
記録管理の重要性
点検や保守の結果を適切に記録し、管理することも重要です。
記録したデータを活用することで、機器の劣化傾向をより適切に把握することができ、適切な更新時期を予測することができます。また、トラブルが発生した時の原因究明や対策立案にも役に立ちます。
適切な点検と保守を行うことで、キュービクルの安全性を確保しつつ、耐用年数を最大限に延ばすことができます。
キュービクルは適切な内部機器の更新を行おう
キュービルを適切に管理することは、電力設備の安全性、信頼性、効率性を確保するうえで極めて重要です。劣化が進んだキュービクルは計画的に交換する必要があります。キュービクル全体の交換には高額な費用がかかるものの、劣化を放置し事故が起きることはそれ以上の大きなリスクにもなります。
同時に、内部機器の適切な更新と保守管理によって、キュービル全体の寿命を延ばし、投資効率を高めることができます。定期的な点検、記録管理を通じて、機器の状態を常に把握し、最適なタイミングでの更新を実現することが重要です。
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